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大起証券株式週報
| 株式週報 |
| 2026/03/09（月） |
| 【日本株】 イラン情勢次第に |
| 日経平均株価は、5万2,000円台まで下落する展開になった。イランの軍事紛争を受けて、投資家のリスク選好性が後退している。軍事紛争が長期化するリスクが高まり、さらに原油や天然ガス相場が大きく上昇する中、株式市場からは資金引き揚げの動きが目立った。早期に軍事紛争が解消される見通しが立たないことで、リスク性の高い資産クラス全体で売り圧力が目立った。世界的に株価が不安定化しているが、日本株は過熱感が強くなっていたこともあり、持高調整の動きが優勢になっている。イラン情勢以外では、特に目立った売買材料は見当たらず、週を通じて地政学リスクが高まり続けたことが、株安に直結した。 前週に続いてイラン情勢に強く左右される。軍事紛争の長期化に対する警戒感が維持されると、一段安のリスクが高まる。特に原油相場の急伸が続くと、値を崩しやすい。世界的な株安環境がさらに続くのかに注意が必要。一方、原油高や株安が加速していることで、トランプ米大統領が戦闘終結に前向きな姿勢を見せると、地合が急激に改善する可能性もある。イラン情勢次第で、ブレ幅の大きい地合い想定しておく必要がある。トランプ大統領がこのまま軍事作戦を優先するのか、いわゆる「TACO」に転じることで軍事作戦が終了するのか、トランプ大統領の判断に強く依存する展開が続く。 サイコロジカルは、前週の7勝5敗から8勝4敗に。14日RSIは48.97。 今週の予想レンジ 5万0,000〜5万5,000円 先週のレンジ 5万3,618〜5万8,365円 |
| 【米国株】 イラン紛争中は上値重い |
| ダウ工業平均株価は、4万7,000ドル台まで急落する展開になった。イラン情勢の緊迫化を受けて、投資家のリスク選好性が後退している。2月29日に米国とイスラエルがイランに対する攻撃に踏みきったが、軍事紛争の長期化が警戒されている。トランプ米大統領は4〜5週間にわたって攻撃が続く可能性を示唆している。イランがホルムズ環境を封鎖したことで、世界のエネルギー供給環境に大きな混乱が生じているが、いつまで軍事紛争が続くのか分からないとの不安心理が、株価を押し下げた。また、原油高の影響で、米長短金利が上昇したこともネガティブ。インフレ懸念から米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ期待が後退していることも、投資家のリスク選好性を後退させた。 イラン情勢に強く依存する展開が続く。このまま激しい戦闘が続き、原油や天然ガス相場が高止まりすれば、株価に対するネガティブな影響は避けられない。中東からのエネルギーの供給が滞る中、企業活動に対する影響も発生し始めている。トランプ大統領が強硬姿勢を維持し、イランの激しい反撃が続くのであれば、株式相場は大きく下げるリスクを抱えている。一方で、原油高や株安が加速していることを受けて、トランプ米大統領がイランに対する強硬姿勢を取り下げ始めると、原油相場の急反落と連動して、株式相場は急反発する可能性がある。イラン情勢次第で、上下双方に大きく揺れ動く可能性を抱えているため、柔軟な対応が求められる。 サイコロジカルは、前週の7勝5敗から5勝7敗に。14日RSIは33.25。 今週の予想レンジ 4万6,000〜4万9,000ドル 先週のレンジ 4万7,009〜4万9,064ドル |
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